最近はネット通販での詐欺が増えてきていますよね。
よくネットで買い物するので怖いです……。
ネット通販は便利だけど危険もあるよね。
でも、ちゃんと買い物する前に詐欺を見抜く方法もあるよ。
そんな方法があるんですか！？
ぜひ教えてください！
まずは、流行りの有名会社のなりすましを注意しなきゃね。
他の詐欺の手口についても詳しく教えてあげるよ！
自宅にいながら買い物ができるネット通販は私たちの生活をより豊かに、便利なものにしてくれます。
しかしネット通販詐欺サイトで被害を受けるケースが年々増加していて、社会問題になっているのも事実です。
「どうすれば詐欺サイトを見分けられる？」
といった方も大勢いらっしゃるでしょう。
そこで当記事はネット通販詐欺サイトで被害に遭わないために覚えておきたい、見分け方、主な手口、対処方法などを紹介していきます。
この記事を読めば、ネット通販詐欺による被害を回避し、より安心・安全なネット通販生活を送れるようになるでしょう。
この記事の目次
ネット通販詐欺サイトを見分ける9つのポイント
ネット通販詐欺サイトを見分けるポイントは次の9つが挙げられます。
- 会社概要や特定商取引に関する表示が書かれていない
- 運営会社の住所がおかしい
- サイトやメールの日本語が怪しい
- 銀行口座の振込先が個人名
- 相場よりも異様に安く売られている
- 支払方法の種類が表記よりも少ない
- 有名なサイトになりすましている
- フリーメールを使っている
- 運営の期間が短い
それでは各ポイントの詳細をみていきましょう。
会社概要や特定商取引に関する表示が書かれていない
ネット通販サイトには必ず次の2点が表記されています。
- 会社概要
- 特定商取引に関する表示
これらが書かれていない場合は、詐欺サイトの可能性が高いため利用しないようにしましょう。
また、上記2点が記載されていたとしても、次の4点のうちいずれかの情報が見つからない場合も注意が必要です。
- サイトを運営する会社名
- 責任者の名前
- 運営会社の住所
- 会社の電話番号
実際に電話をかけて詐欺サイトか否かをチェックするまではしなくても、初めて利用するサイトの運営者情報や特定商取引に関する表示を確認するように心がけましょう。
運営会社の住所がおかしい
怪しいサイトの場合は必ず運営会社の住所を調べてください。
次の2つのケースに当てはまるなら詐欺サイトの可能性が高まります。
- 検索しても場所が分からない
- バーチャルオフィスを利用している
最近はバーチャルオフィスを使っている通販サイトも増えていますし、利用すること自体は違法にはあたりません。
しかし、悪徳業者が利用するケースがかなり多いので警戒するに越したことはないでしょう。
サイトやメールの日本語が怪しい
正しい日本語ではない部分が見られるサイトやメールは要注意です。
海外の悪徳業者が作った詐欺目的のサイトである可能性がかなり高い傾向にあります。
銀行口座の振込先が個人名
一般的なネット通販サイトの振込先は企業名になっています。
しかし中には振込先が個人名になっていることもあり、該当するなら注意が必要です。
特に外国人の個人名だと相当怪しいため、利用は避けた方が良いでしょう。
相場よりも異様に安く売られている
できるだけ安く買いたい気持ちはよく分かりますが、あまりにも相場とかけ離れた値段設定で販売されているなら詐欺サイトを疑いましょう。
手口については後述しますが、詐欺サイトは商品を送るつもりはサラサラありません。
だからこそ異様に安い値段で販売しているように装っています。
支払方法の種類が表記よりも少ない
サイトを見るとクレジットカード支払いをはじめとした、様々な支払い方法を用意しているように見えるのに、いざ決済しようとすると支払い方法の種類が少ない場合があります。これも要注意です。
特に銀行振込、コンビニ払いしか選べないサイトは注意しましょう。
というのもこれらの支払い方法は前払いなので、商品を送るつもりのない詐欺サイトにとって都合が良いからです。
クレジットカード払いや代引きは後払いなので、商品を送る必要がありますし、手数料を支払わなくてはならないため、悪徳サイトは避ける傾向にあります。
とはいえ、詐欺サイトでもカード情報の悪用目的でカード払いに対応していることもあるため、あくまでも1つのポイントとして覚えておいてください。
有名なサイトになりすましている
一見すると定番の通販サイトに見えるけれど、実は詐欺サイトであるケースもあるので注意しましょう。
URLをよく見ると「0（ゼロ）とO（アルファベット）」を逆に使っている場合があります。
少しでもサイトに違和感があったら、本家本元のサイトを検索して、内容やデザインなどをしっかりと見比べることで看破できるでしょう。
フリーメールを使っている
一般的な通販サイトは独自ドメインのメールアドレスを利用していることがほとんど。
問い合わせメールのあて先がフリーメールの場合は詐欺サイトの可能性が高いです。
Yahoo!メールやGmailを使っているようなら避けましょう。
フリーメールであれば簡単に使い捨てられるので、詐欺サイトにとって好都合だからです。
運営の期間が短い
立ち上げてからの期間が極端に短いサイトにも注意してください。
もちろん運営期間が短いからといって必ずしも詐欺サイトとは限りませんが、実績のないところで購入するよりも、誰もが知っている大手サイトで購入した方が安心感は大きいでしょう。
ネット通販詐欺の主な3つの手口
次はネット通販詐欺で行われている3つの手口を紹介します。
- お金を受け取ったら連絡を絶つ
- 偽物や不良品を配送する
- コンビニ収納代行で商品を騙し取る
各手口の詳しい内容をみていきましょう。
お金を受け取ったら連絡を絶つ
最も多い手口が、お金を受け取るだけで商品を送ることなく、そのまま連絡が取れなくなるケースです。
私たち消費者はただお金を支払うだけで、ひとつも得はありません。
偽物や不良品を配送する
購入した商品とよく似た偽物や不良品を配送するケースも多いです。
またサイトに小さな文字で
と書き、中身が入っていない箱を送りつける悪徳商法を行っていることもあるため注意しましょう。
コンビニ収納代行で商品を騙し取る
いわゆる「コンビニ払い」を使った詐欺です。
昨今はこの手口が横行しているので特に注意しなくてはなりません。
通常なら、購入手続きを行うと「支払い番号」が送られてきて、コンビニで定員に支払い番号を伝え、料金を支払えば支払い完了。あとは商品が到着するのを待つだけです。
しかし、詐欺だと全く関係のない商品の支払い番号を送りつけ、それをコンビニで支払わせます。
よくあるのが「チャージ式Amazonギフト券」です。
こちらは細かく値段を指定できるので、あらゆる嘘の商品に使いやすいのが理由。
つまり消費者は詐欺グループが購入しようとしているAmazonギフト券の料金を代わりに支払っている形となるわけです。
商品が届かず、連絡を取ろうとしてもつながらない…詐欺に遭ってしまった！と発覚します。
支払い方法がコンビニ払いのみになっているサイトはこの手口を使っている可能性が高いため、注意してください。
ネット通販詐欺に遭った場合の5つの対処法
万が一ネット通販詐欺に遭ってしまったら、適切な対処方法をとって、被害を最小限に抑えなくてはなりません。実践したい方法は次の5つです。
- カードの利用停止と再発行をする
- 会員情報を変更・退会する
- キャプチャーで証拠を残す
- 警察に被害届を出す
- サイバー犯罪対策窓口や銀行に相談する
それでは詳しい対処方法の内容をみていきましょう。
カードの利用停止と再発行をする
もしもクレジットカードで支払ったのなら、カード番号やセキュリティコードを盗まれている可能性が高いです。
そのため、早急なカードの利用停止と再発行を行い、不正利用を未然に防ぐために迅速な行動が必要不可欠となります。
利用しているカード会社の紛失・盗難ダイヤルや、ネット不正ダイヤルに連絡しましょう。
会員情報を変更・退会する
詐欺サイトに会員登録をしてしまい、個人情報を入力すると悪用される恐れがあります。
もし変更・退会できるのなら、すみやかに手続きを行うようにしましょう。
正しい情報を入力していた部分を、でたらめなものに書き換えるなど対処してください。
キャプチャーで証拠を残す
後述する警察やサイバー犯罪対策窓口、銀行に相談する際に有効となるため、証拠となりそうなものをキャプチャーして画像に残しておきましょう。
保存しておきたい対象は次の5つが挙げられます。
- 詐欺サイトのトップページ
- 注文したページ
- 注文後の確認メール
- 運営者情報（会社名、住所、電話番号、銀行情報など）
- メールでのやりとり
可能ならキャプチャー画像だけでなく、サイトURLなども保存しておきましょう。
警察に被害届を出す
ネット通販詐欺サイトで被害をこうむった場合、警察に被害届を出すことで「事件」として扱われる可能性があります。
すると「振り込め詐欺救済法」が適用され、支払った代金の一部または全額が戻ってくる場合があるので、相談してみましょう。
振り込め詐欺救済法は、平成20年6月に施行された法律で被害者が振り込んだ口座を凍結し、凍結された口座の残高に応じて被害額を返してもらえる、というものです。
しかし、あくまでも「凍結口座の残高に応じた返金」になるため、詐欺がわかった時点でできるだけ早く行動しなければ返金が見込めません。
すみやかに警察に届け出を出し、その後振込先の金融機関に連絡して手続きを行いましょう。
サイバー犯罪対策窓口や銀行に相談する
警察に被害届を出した上で、詐欺サイトの口座を凍結させるにはサイバー犯罪対策窓口や銀行に相談しなくてはなりません。
特に詐欺サイトの運営が海外からのものだと、日本の警察は管轄外となり対処できません。
サイバー犯罪対策窓口や銀行の相談が必要不可欠です。
まとめ
今回はネット通販詐欺を見分ける方法や、被害に遭った時の対処方法などを紹介しました。ポイントをおさらいしましょう。
- 少しでも怪しいと感じたら詐欺サイトを疑う
- コンビニ払いを使った悪徳手口が横行しているので特に注意する
- 詐欺サイトに引っかかったら、可能な限りすみやかに対処方法を実践する
以上3点が本記事の要点となります。
「今まさに詐欺の被害を受けている」
という方は、この記事を参考にして、まずは詐欺サイトをしっかりと見極めること、そして適切な対処方法をできうる限り迅速に実践してください。
これらを理解していれば、より安心なネット通販ライフを送れるでしょう。
