と悩んだことはありませんか？

支払えないからと延滞を重ねてしまう方も見受けられますが、その場合は「事故情報（ブラックリスト）」に登録されてしまうかもしれません。

この事故情報に登録されると、数年間カードの申請ができないなど困った事態になってしまうのです。

そこで今回は、そうはなりたくないという方のために事故情報の基本と、その対策を紹介していきます。

この記事を読むことで、より安全にカードを使えるようになるため、ぜひ読み進めてください。

知っておきたい事故情報の基礎知識

そもそも事故情報とは何なのでしょうか？

ここでは事故情報の基本を紹介していくので、ぜひ読み進めてください。

事故情報ってなに？

クレジットカードを利用していて、返済が遅延した場合のことを事故と呼んでいますが、具体的にはどのような状態を指すのでしょうか？

一度や二度の延滞では事故情報とならないケースもあるようですが、まず「延滞即事故情報として扱われている」と考えた方がいいでしょう。

延滞自体は遅れていた支払いを済ますことで解消されますが、一度事故情報として登録されてしまったらすぐには消えません。

そのときはすでに事故情報は登録されてしまったと考えていいでしょう。

延滞してもすぐに支払えば事故情報として登録されないという考えもあるようですが、それは希望的観測であって、クレジットカード会社が決めることです。

利用者としては、延滞はできるだけ避け、支払日にきちんと支払いを済ませることが何よりも大切になります。

事故情報が載ってしまうことのデメリット

この信用情報はクレジットカード会社からの求めに応じていつでも閲覧できるようになっています。

事故情報が記載された結果として何が起こるかというと、与信取引が事実上できなくなってしまうのです。

この与信取引というのは、相手の信用を供与する取引のことです。

クレジットカード会社は事故が記録された利用者に対して、融資や利用金額の立て替えなどができなくなってしまいます。

そして、手持ちのクレジットカードが強制解約になるだけではありません。

新しくクレジットカードの発行を受けることも不可能となってしまいます。

さらに、カードローンなどのお金を借りることもできませんし、人生の中でも大きな買い物となる住宅ローンを組むこともできなくなるのです。

このように、事故情報が載ってしまうとお金に関する取引のほぼ全てが制限されてしまうことになります。

この事故情報というものは消えるのでしょうか。ずっと残っていてはクレジットカードを作ることもできませんし、お金に関する全てが制限されてしまいます。

しかし、これは一定期間が経過すると消えるようになっています。

期間の長さは信用情報機関によって違いますが、目安としては5年～10年になると考えておくと良いでしょう。

少なくとも数年は事故情報が記載され、クレジットカードを持てない期間をすごすことになります。

支払いが遅れてしまっても大丈夫？

クレジットカードを利用して買い物をすると、後にクレジットカード会社から利用金額についての請求書が届きます。

それによって予告された支払日に、指定の銀行口座から引き落としがあるのですが、残高不足で支払いができなかったときはどうしたらいいのでしょうか。

一般的には後日再引き落としの処理がされるか、クレジットカード会社から引き落としができなかった旨の連絡が入ることとなります。

いきなり事故扱いになることはないようですが、どこまでが許容範囲でどこからがNGなのか、そのあたりを解説します。

1日でも遅れたら事故扱いなの？

個人信用情報には、

• 氏名
• 生年月日
• 自宅住所
• 自宅電話
• 勤務先の情報

などを中心として記載されています。

個人信用情報は利用者と金融機関との信用取引を可能にするために共有されているものです。

買い物やキャッシングなど、情報に動きがあれば刻々と更新され、クレジットヒストリーが形成されているのです。

延滞情報として記載される以上これはすなわち事故情報ということになるのです。

毎月指定された日に銀行口座から利用金額の引き落としを行うことがクレジットカード契約の基本となります。

その引き落としができない、つまりは支払いができなかったということは契約違反となってしまうのです。

「◯日までは大丈夫」なんて猶予はあるの？

そうなると支払日にきちんと支払うことができるのか、不安になる人もいることでしょう。

まず結論から先に言うと、基本的には何日まで遅れても大丈夫ということはありません。

支払日が全てであって、それは契約書にもきちんと記載されています。

支払日に銀行引き落としができなかった、そのとき何が起こっているかというと、引き落としができなかったという情報がすぐにクレジットカード会社に送られてきます。

その情報を元にクレジットカード会社は引き落としができなかった利用者を即座に抽出して、利用金額の督促状を作成するのです。

しかし再引き落としがあるからといって、必ずしも事故情報に記載されないということにはなりません。

あくまでも支払日が全てであるということをしっかりと認識する必要があります。

遅れてしまう場合はどうしたら良いの？

借りたものは返さなくてはいけない、それは借金の常識であって、クレジットカードの契約もまったく同じことが言えます。

信用の上に成り立っているクレジットカードの契約ですから、支払日に銀行から引き落としができないという事態はあってはいけないことです。

それでもどうしようもない場合はどうしたらいいのでしょうか。ここではその対策を解説します。

まずはカード会社に連絡を！

先ほどは基本的には猶予がないことを説明しましたが、実際はクレジットカード会社によって差があるようです。

といったように、実はクレジットカード会社によって事故情報扱いとなるまでの対応はまちまちです。

しかし、ここが重要なのですが、一日でも支払いが遅れてしまうとクレジットカード会社は事故情報として取り扱う権利を持っている、ということです。

ですので、猶予があるから大丈夫という考えはもたないほうが賢明です。

クレジットカード会社が知りたいのは、利用者に返済の意思があるかどうかということです。

連絡をするということはその意思があるということですから、クレジットカード会社も安心するでしょう。

クレジットカード会社としては利用者とすぐにコンタクトをとりたいと考えていますから、利用者から連絡があるということは、返済の意思を確認するうえでもとても喜ばしいことなのです。

もっとも、連絡をする以上、速やかに支払う意思があるということを明確に示し、いついつまでに支払うということをきちんと伝えるようにしましょう。

なるべく早く入金しよう

クレジットカードの利用金額の支払日に残高不足で引き落としができなかった場合、まず気にしなくてはいけないのがクレジットカードの利用停止です。

実際に一度の延滞ということではすぐに利用停止になることはありませんが、延滞が度重なると、クレジットカード会社も要注意人物ということで、延滞即利用停止ということになるのは間違いありません。

また、支払日に支払えなくて延滞してもきちんと支払えばいいという問題でもありません。

延滞が度重なってしまうと利用停止どころか、クレジットカードの強制解約ということにもなりかねないのです。

そのようなことにならないためにも、支払日までに銀行口座の残高チェックを行い支払いに十分な残高を用意しておくことが大切になります。

クレジットカード会社としては支払う意思があるかどうか、支払日はいつになるのかを知りたいからです。

以上のことから支払日に支払いができない場合は、クレジットカード会社に速やかに連絡をすることそして、できるだけ早く支払いを済ませることが大切になります。

利用金額をしっかり把握しておくことが大切

お金のないときに欲しいものを買うことができる便利なクレジットカードですが、その使いすぎには注意しなくてはいけません。

銀行の残高が心許ないと思ったときはクレジットカードでの買い物を控えることも必要です。

それまでに給料日があるから大丈夫という意見もあるでしょう。

そのときには途端に支払いに窮してしまうことになります。

クレジットカード会社は、利用者が確実に支払ってくれるという信頼の元で利用金額を立て替えて、後払いに応じているのです。

クレジットカード会社の信頼に応えるためにも、クレジットカードの利用金額の把握はもちろんですが、支払日の時点の銀行口座残高もしっかりチェックしておくことが必要です。

もっとも、メインの銀行口座ということになりますから、あらゆるところから引き落としがあるでしょう。

クレジットカードも一枚ではなく二枚も三枚も利用している人であれば、一枚だけではなく、利用している全てのクレジットカードの利用金額をしっかり把握しておかなければいけません。

まとめ

いかがだったでしょうか。

今回は、事故情報の基本と未然に防ぐ方法を紹介しました。

最後にもう一度、大切なポイントをおさらいすると、

という4つが挙げられます。

この記事を参考に、期日通りの支払いを守って快適にカードを使っていきましょう。