薬局と病院の間で上手く連携は取れていますでしょうか？

保健薬局では処方箋を受け取り、それに基づいて調剤を行い、患者さんにお薬をお渡しする機関です。

当然のことですが、医療機関からは独立しており、医療機関と蜜に連絡を取る必要はないかもしれません。しかし、まったく連絡を取らないで良いかと言うとそうではありません。

良好な関係を築くと言う意味でもある程度の連絡は必要だと思います。

個人経営のクリニックの門前薬局であれば必然的に連携は密になるため、連携をとることを難しいと感じることは少ないかもしれません。

ただし、医師や看護師長などの重要なスタッフとのコミュニケーションには細心の注意が必要になり、そういう点で神経をすり減らすことも多々あります。

一方、大病院ではどうでしょうか。主なコンタクト先としては、薬剤部だと思いますが、場合によっては医師に直接コンタクトをとるというケースもあります。

また、医師や薬剤部でわからないときは、医事課や会計課などのその他の部署に確認をしなければならないこともあります。

このことから、大病院との連携が難しいと考える薬局や薬剤師は多いようです。ここでは、特に大病院との連携について、一緒に考えてみましょう。

薬局と病院で連携が必要な内容とは

その薬局と病院との取り決めがあるのかもしれませんが、大多数を占めるものは2つあり、「疑義照会」「訪問指導」だと思います。

医薬分業がこれだけ進み院外処方が一般的になっているため、疑義照会自体は難しいものではありません。

病院によっては、薬剤部に電話をする、医師に直接連絡してから改めて薬剤部に連絡するなどのルールはありますが、これまでに何度かその病院に疑義照会をしたことがあれば、難しいことではないと思います。

医師に直接疑義照会するときには緊張して難しい、回答がなかなか返ってこないなどの問題点はありますが、連携が難しいということとは少し異なりますので、ここでは割愛させていただきます。

もう1つの訪問指導はどうでしょうか。保健薬剤師による在宅訪問指導ができるようになってから、すでに数年経過しておりますが、十分に浸透しているとはいえない状況です。

在宅訪問指導が浸透していない理由としては、その制度そのものを知らない医師もおりますし、制度の名前は知っているがどのようにして良いかわからないということも原因としてあるようです。

とりあえず処方箋に「訪問指導してください」とだけ記載するような医師もいるようです。

このケースでは、在宅訪問指導を行うための要件を確認する必要がありますが、医師にそれを問い合わせても回答が得られず、その他の部署にたらいまわしにされることもあるようです。

今の時代、疑義照会をして、たらいまわしにされるということはないが、在宅訪問指導に関しては、周知徹底されておらず、たらいまわしにされることもあるようだカモ。

今が過渡期と考えればそのとおりなのだが、スムーズに業務ができるようにワークフローを整備することは重要なことなのだカモ

では、なぜこのようなたらいまわしということが起こるのでしょうか。まず、大前提にあるものとして、組織（病院規模）の大きさがあります。それに加えて管轄する部署が分かれていると言うことです。

例えば、大学病院で考えてみましょう。勤務する医師、看護師、薬剤師、各種検査技師、事務スタッフ、その他多くのスタッフが働いており、数千人規模のスタッフが勤務しています。

さらに医師は医局という組織に所属していますが、看護師や薬剤師、検査技師などはそれぞれ別の組織に属しています。つまりそれぞれを管理監督する組織が異なります。

そのため、1つの組織の取り決めが他の部署にタイムリーに、かつ適切に伝達されているとは限りませんし、伝達されていたとしても、その取り決めをすべてのスタッフが周知しているとは限りません。

さらに内容の理解度もスタッフ間で同レベルではないことが多いです。

したがって、同じような系統の質問をしたとしても、応対するスタッフによって、すぐに回答ができなかったり、回答が異なるケースもあり、上手く連携が取れない、連携が難しいと感じるようです。

組織が大きくなると情報が細部まで浸透しないということは、大病院に限ったことではなく、多くの会社や企業でも同じなのだカモ。

薬局としてはそのことを理解して、根気強く対応することが重要で、決して腹を立てたり、怒ったりしてはいけないのだカモ

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このような連携不足は放置しておくべきではなく、解消するべきです。そうしないと業務が上手く回りません。薬局の業務はもちろんですが、病院スタッフにおいても確認作業に時間をとられてしまい、本来の業務に支障を来たしてしまいます。

では、誰が改善を要請するのが良いのでしょうか。薬局単位であれば、薬局開設者や薬局経営者、管理薬剤師がやるべきことです。

しかし、大学病院のような大病院の場合、1つの薬局の要望や改善要請をすぐに聞き入れてくれることは非常にまれです。

したがって、地域の薬剤師会やあるいはその上の上部組織にあたる都道府県の薬剤師会から改善要請を提出してもらうことがもっとも早いと思われます。

提出先は薬剤部長などの各部署の長ではなく、病院の代表者である病院長に出してもらうことが良いです。

各部署の長宛でも問題ないケースもあるかと思いますが、その場合は病院全体に周知徹底するために、一度病院長に報告を上げなければならず、より多くの時間を必要とするためです。

ここで紹介した方法は、最終手段に近い形のものです。これ以外にも病院の薬剤部と複数の薬局間でミーティングを持つなど、解決方法はいろいろとあるはずです。

どのように解決するのかを相談するためにも、連携をとることを嫌がらずに、億劫にならずに、真摯な対応をすることが大事だと思います、

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