ブラックな介護施設で働いていると、心も体も疲れきってしまいます。
そういった時は我慢をせず、ステップアップの為に転職することをお勧めします。
ただブラックな施設の場合は、すぐに辞められないこともあるので、その対処法について今回はご紹介していきましょう。
ブラックな介護施設の上手な辞め方とは
ブラックな事業所や介護施設を辞めたいと思った時にどのように伝えるか、また引き止めや陰口にどの位耐えられるかという事がポイントです。
「急に辞められても困る。周りの迷惑も考えろ。」「すぐに辞めるのは本当に根性がない。」など
言葉の暴力については、気にしない反論しない事が一番です。辞める日にちが決まっているのであれば、その日まで我慢するのが良いでしょう。反論してしまうと、状態が悪化してしまう可能性が高いです。
労働基準法で会社側から解雇をする場合は、原則的に30日以上前に予告する必要があります。ただ民法672条では契約に定めがない場合、解約の申し入れをして2週間を経過することで終了すると記載があります。
そのため、こちらから辞める場合は2週間前に辞めることを告げれば問題ないと言えます。ブラックな事業所や介護施設の場合はあまり気にせず、最短の時期で告げることで嫌な期間が少なくて済むのではないでしょうか。
実際に仕事を辞めるときはどのように伝えるべき？
実際に退職理由を伝えるときのポイントは、退職したいと思う強い意志を曲げないことです。ブラック事業所や介護施設は何かしら理由をつけて引き留めますが、その言葉に惑わされず「辞める」意思を相手に突きつけることが大切でしょう。
その際は、少しでも納得してもらえる退職理由を考えましょう。そこで相手を納得させるためにも時には「作り話」を用意しておくことも必要です。例をあげるとすれば、「親族や家族の看病、または引っ越し、自身の病気など」やむを得ない状況を作りだして伝えてみるといいでしょう。
ブラックな介護施設で円満退職は出来る?
ブラックな事業所や介護施設で円満退社ができるかどうかは、その時の事情などによってかわります。通常の事業所でしたら退職の手続きは順序良く行われ、有給日がある場合は権利上それを消化してから退職することができます。
ただブラックな介護施設の場合は難しいと考えられるでしょう。例えば労働基準法の規定に、その罰則があるものでも6か月以下の懲役か30万以下の罰金といったものが多く、介護施設側もこうした違反があってもあまり気にしない場合があるのかもしれません。
裁判で戦うといっても弁護士に支払う金額などを考えた場合、あまり現実的な話ではありません。そのため有給消化について深くこだわらず、円満に退職できる方を優先させる方が良いでしょう。
またブラックな事業所や介護施設は、給料についても引き継ぎができるまで払わないといったことがあるかもしれません。労働基準法24条に規定の全額払いの原則があるのですが、こういったことも無視されてしまう可能性があります。
退職時には自分の勤務状況をしっかり記録しておこう
給与は働いてきた人の権利ですのでしっかりと受け取りたいものです。そこで、まずは労働基準監督署に相談すると良いでしょう。その場合タイムカードをコピーするなど、勤務していたことを証明するものが必要となります。
自分で書いたメモでも良いので、記録しておくことが大切です。そして悪質と感じた場合は、労働基準監督署に是正勧告を行なうことで改善できるかもしれません。
また給料の問題で取り合わない場合は、費用がかからない個別労働紛争解決法にもとづく「あっせん」などの制度があります。ただお互いに合意が必要となる部分もあるので、悪質な事業所は応じないケースもあり最終的に民事訴訟を起こすことになるかもしれません。
ブラックな介護施設をスッキリ辞める為の準備とは
特にブラックな事業所の場合、辞める前提で自分の勤務実態を記録しておくことが大切です。できれば辞める前に次の職場を探しておき、期日をしっかりと作ってから退職の意思を伝えましょう。
また事前に無料の法律相談や、労基署に相談しておきましょう。実際にトラブルになった際、スムーズに対応できるため不安が少なくなるでしょう。さらに病院などを受診して。身体的な疲労など、診断書などを書いてもうことで、それらが退職の理由として受け取ってもらえることもあります。
ブラックな介護施設の上手な退職方法のまとめ
ブラックな事業所や介護施設については、自分達の都合のいい説明をしてくるので注意しましょう。スムーズに退職するためには事前の準備が大切となります。
勤務している間に次の仕事を探すことや、証明となるタイムカードのコピー、給与明細をとっておく事が良いでしょう。スムーズに退職できない場合の備えが必要となります。
そして退職届を提出してしっかりと意思を伝えることが大切です。受理されない場合は、こちらから内容証明郵便を送り退職の意思を伝えることも可能です。
イヤな思いをしたり体を壊したりしないうちに、早めに退職を決意することで精神的苦痛も少なくてすむでしょう。自分が思うような手続きにならなかったとしても、働いた分の給与が支払われ、きちんと退職できればスムーズだといえます。
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