バックレ退職はブラック企業から逃げ出す最終手段【転職で不利にならないの?】

ブラック企業から安全にバックレ退職する方法とは?

こんな会社で定年まで働くことができますか?

  • 毎日続く長時間のサービス残業
  • 土日もなく出勤
  • 有給も当然とれない

こんなブラック企業に勤めるのは、もう限界!せっかく勇気を出して「辞めたい」と言ったのに

「会社から辞めさせてもらえない…」

そのような状況で困っているのであれば、最終手段である「バックレ退職」を視野に入れてみましょう。

そこで今回は、上手くバックレ退職するためのポイントなどについて紹介していきます。

この記事を読めば、安全にバックレ退職を成功させるにはどうすればいいのかがわかりますので、じっくりお読みください。

【不利になる?】会社をバックレ退職すると発生するリスクとは

会社に行かず、ある意味では逃げるような形で退職を持ち込むバックレ退職。

当然ながら通常の退職方法とはかなり異なりますが、ここではバックレ退職の5つのネガティブな点についてご説明します。

バックレ退職により起こる可能性のある5つのリスク
  1. 行方不明届(旧捜索願)
  2. 懲戒解雇
  3. 賠償金を請求
  4. 給与・退職金の不払い

上記のネガティブな点についてそれぞれ詳しく説明しますね。

これらを事前に理解したうえで、可能な限り悪い状況になることを避けられるよう、バックレ退職の準備を進めていきましょう。

1.行方不明届(旧捜索願)を出される可能性もある

事前連絡や兆候なく、会社に行かなくなるのがバックレ退職の特徴の一つ。

当然、連絡がないまま会社に来なくなると、会社側は何か事故や事件に巻き込まれたのでは?と考えることもあります。

会社からすると事件や事故、自殺などの危険性は出来る限り早めに対応したいと考えるため、それなりの対応をするでしょう。

当然ながら下記の対応を取られます。

  • 本人の携帯への連絡
  • 自宅を確認
  • 家族へ連絡

さらに雇用期間が長いなど、会社との関係が密であれば、警察に相談し、行方不明届を出せる可能性が高いです。こうしたことから大騒ぎになることが懸念されます。

2.懲戒解雇になることもある

連絡なしに会社を休んだままでいると、「自己都合退職」ではなく「懲戒解雇」とされる可能性があります。

企業は、会社の秩序に背いた場合、罰を受けさせるというルールがあります。

罰の種類
  • けん責
  • 戒告
  • 減給
  • 降格
  • 出勤停止
  • 諭旨解雇
  • 懲戒解雇

その中でも一番厳しいのが、会社を辞めさせる「懲戒解雇」です。

懲戒解雇になる場合として、会社の金品の横領、会計上の不正行為、故意の業務妨害、犯罪などがあります。

それに並ぶのが「14日(2週間)以上の無断欠勤」です。

おそらく就業規則に「2週間以上の無断欠勤が続く場合解雇」といった趣旨のことを定めている会社は多いでしょう。

会社を急にバックレる場合、すぐに退職とはなりません。いったん無断欠勤扱いとなります。

その後、無断欠勤が2週間続き、会社側が努力して欠勤理由を判明できない場合、懲戒解雇に踏み切られるという可能性があります。

懲戒解雇になった場合に考えられるリスク

懲戒解雇になった場合どんなリスクが起こるのか、代表的なものを見ていきましょう。

退職金が受け取れない

今まで頑張って働いて積み上げてきたのに、退職金がもらえないということになります。

自己都合退職であれば、きちんと退職金はもらえます。

今後の生活のことを考えると退職金のあり・なしは生活を大きく左右します。

転職活動への影響

「懲戒解雇」は会社で受ける懲罰の中で、一番厳しいものです。

できれば転職活動では、隠したい事実です。

そこで黙っていれば、バレないだろう…と思うかもしれません。

しかし、いろいろな角度で発覚してしまうこともあります。

例えば同業で転職を考えている場合、噂で広まることがあります。

さらに会社を辞めた際、発行される書類の離職票や退職証明書といった書類があります。

これらの書類は転職先で提出指示の可能性があり、懲戒解雇となったことなども記載されています。

懲戒解雇を黙って転職活動した場合、後に発覚すると「経歴詐称」とみなされてしまうのです。

3.賠償金を請求される可能性がある

バックレ退職という手段を取った場合、会社側から損害賠償の請求をされるケースもあります。

しかしバックレ退職を理由にした損害賠償請求は認められない場合がほとんどです。

さらに労働者の退職でどんな損害が発生したのか、きちんと会社が証明できない場合が多いです。

そのため「損害賠償請求」は、一種の脅しとして捉えていいでしょう。

しかしバックレ退職をした負い目から、支払わないといけないと思ってしまう人も多いのは事実です。

実際に支払い義務はないので、しっかりと拒否する意思を持ちましょう。

4.給与面でのトラブルが起こる可能性がある

バックレ退職のリスクとして、働いた分の給与が振り込まれない、退職金が支払われないというトラブルが目立ちます。

特に中小企業の場合だと、そういったやり方をする可能性があります。

当然、働いた分の給料は受け取る義務があります。

本来であれば労働基準監督署等で相談し、会社と交渉すべき事象であります。

しかしバックレ退職は後ろめたさを感じて、会社に問い合わせの連絡ができず、泣く泣く働いた分の給与を受け取ることができなかった人がいるのも事実です。

またバックレ退職による後味の悪さを逆手にとった方法を会社がしてくる可能性も考えられるでしょう。

こうしたリスクもしっかりと事前に確認しておくことが大切ですね。

バックレ退職はあくまでもブラック企業から逃げるための最終手段

このようにバックレ退職は多くのネガティブ要素があり、退職方法としては好ましいものではありません。

こうした手段に踏み込む場合は、

「辞めたくても辞められない、ブラック企業から逃れる手段の一つ」

として考えておきましょう。

通常の退職でも、辞めると言ってから上司との交渉、役員との話し合い、日程調整、引継ぎなど、大変です。

退職ではエネルギーを使いますが、細かいやり取りが面倒という理由でバックレ退職をするのはやめましょう。

バックレ退職にはどうしてもリスクが付き物なので、しっかりと覚悟をもって決断してください。

出社拒否で退職するためには内容証明で退職届を郵送する

内容証明郵便

いざバックレ退職を始める前に、そのリスクを最小限に抑える方法を紹介していきましょう。

バックレ退職といっても、何らかの形で「退職します」という旨を会社側に伝えれば、行方不明のような大騒ぎ、懲戒解雇といったトラブルを回避することができます。

その方法は「内容証明」という形式の郵便で、退職届を送ります。

通常の郵便は相手に届いているかどうか把握できません。

この「内容証明」について詳しく解説していきます。

「内容証明郵便」とは

内容証明は、「いつ・誰が・誰に・何を」郵送したかについて、郵便局が証明してくれるシステムです。

そのため仮に会社側が「退職届なんて受け取っていない、裁判を起こす」と脅してきたとしても、内容証明郵便で送っていれば退職届が届いている証拠になります。

もし受け取り拒否をされた場合でも、「受け取り拒否をしました」という証拠が残ります。

「受け取り拒否されたら証拠が残っても意味ないじゃん!」と思いうでしょう。

しかし法律的には相手に書面が届いた時点で、こちらの意思が相手に伝わったと見なされます。

「退職届在中」と記載すると受け取り拒否の可能性が高い

内容証明で退職届を送付した場合、受け取り拒否でも送り手の意思を認識した照明になるのは、先ほどお伝えした通りです。

しかし受け取り拒否されると心配という場合は、郵送の際に「退職届在中」と封筒には書かないようにしましょう。

つまり退職意思を表明したという立派な証拠になるのです。より確実なものにする場合は、内容証明を「本人限定受け取り」にするという方法もあります。

宛先が直属の上司だと心配な場合、人事部長宛て、もしくは直接社長宛で送りましょう。

通常は退職意思を表明した時点で、退職手続きへと動くものです。

しかし会社側がどうしても退職意思を認めない場合は、内容証明で退職届を郵送することで確実に辞めることができるので安心しましょう。

それでもなお、過度な脅迫や暴行、監禁のような事態があった場合は、労働基準監督署にその事実を届けてください。

原則「会社は誰でも退職できる権利がある」と労働基準法で定められているので、会社側から何か言われても突っぱねてください。

内容証明で退職届を提出するときの注意点2つ

それでは内容証明で退職届を提出する注意点を確認しましょう。

会社側にできる限り受け取り拒否されない方、退職意思が確実に伝わる書き方、退職希望日の設定方法など、いくつか重要なポイントがあります。

理解しておけば退職届提出後におこりうるトラブルを未然に防ぐことができますよ。

1.「退職願」ではなく「退職届」と記載する

意外に知られていないのが、「退職願」と「退職届」の違いです。

これは一文字違いで、大きく意味が変わってきます。

退職願とは

「退職を会社に願いでる」という意味があります。

つまり、「退職をしたいのですがどうでしょうか」というお伺いに近いものです。

そのため慰留される可能性があり、撤回するということができます。

退職届とは

「退職します。以上」という、提出した側からの一方通行の意思表示です。

受理されると、撤回できないものとなります。

バックレ退職は会社へのお伺いではなく、「辞めます」という意思表示が重要なので、「退職届」と書くほうが正解です。

2.退職希望日の日付に注意

内容証明で送る場合、退職日は送る日付の2週間後に設定しましょう。

法律の関係上、(民法627条)、労働者の退職要求は、退職を申し出て2週間を経過することによって、雇用が終了するとされています。

内容証明書が届く日を確認し、その2週間後となるように設定しましょう。

内容証明で退職届を提出後は会社に行かない

バックレ退職後は、会社から何かしらのコンタクトがあるかもしれません。

しかし「とにかく会社にはいかない」という形で乗り切りましょう。

本来であれば引継ぎや会社で貸し出された物の返却など、直接行ってやるべき作業が残っているとは思います。

しかしバックレ退職を決断する職場であれば、会社に顔を出してしまうと精神的に追い詰めるようなことをされる可能性もあるでしょう。

辞めようと思っても、最後の最後に追い詰められこともあるので、とにかく会社と接点を持たないように心を強く持ちましょう。

退職届の書き方

退職届

平成〇〇年◯月◯日

株式会社〇〇
代表取締役社長 〇〇 〇〇様(会社の代表名)
〇〇部 〇〇課
▲▲ 太郎(部署、課、名前)

私事、

このたび、一身上の都合により、
●●●●年●月●日(退職希望日)をもって、退職致します。

以上

通常は縦書きが多いですが横書きでも問題はありません。

辞める理由も、自己都合退職であれば「一身上の都合」でOKです。

余計なことを書かず以上の内容だけを記載し、郵送するようにしてください。

転職エージェントのDODAではWord形式の縦書きテンプレートを掲載していますので、こちらも有効利用してみてはいかがでしょうか?

退職届はなるべくシンプルに

退職届を会社に送るときは、文面に余計なことを書かず、必要最低限のシンプルな文章で送ることを心にとめておきましょう。

会社に対する恨みやバックレ退職に対する謝罪の気持ちなど、記載したいと思う人もいるかもしれません。

しかしそういった「思い」を書き連ねたことによって、後々不利になるという可能性があることを覚えておいてください。

退職届だけ送るのはさすがに忍びない、という場合、余計な思いは一切書かず、一言別紙に「急な退職でご迷惑おかけしますがよろしくお願いします」程度のメッセージを入れてもいいですが、やはり極力何も入れないほうがベターです。

バックレ退職を考えた際、在職中に行っておくべき5つの準備

トラブルを最小限に抑えるために、バックレ退職を決意したら在職中にできる限り次のような準備を進めておきましょう。

  1. 私物を片付ける
  2. 会社支給品を返却
  3. 有給休暇を消化
  4. バックレ後の生活プランを立てる
  5. トラブルの対策

バックレた日から二度と会社には行かないと覚悟して、私物の整理などこっそり進めておくことがポイントです。

どういった準備が必要か、詳細を以下に説明していきます。

1.会社の私物を片付ける

デスクに私物が多い人は、本当に必要なものだけ少しずつ持ち帰るようにしましょう。

いきなり片付けると怪しまれるので、計画的に少しずつ行うのがポイントです。

どうしてもこれだけは!というもの以外、最悪処分されても構わないように引き出しの中をまとめ、「捨ててください」とメモ書きを置いておくと会社側も判断しやすいですね。

2.会社支給されているものを返却する準備をする

会社から支給されているものは、郵送返却して問題ありません。

例えば制服や健康保険証、社員証や社員バッチなどが該当します。

「めんどうくさいから捨ててしまおう」と思わず、会社からの借り物なので、ちゃんと返却しましょう。

ひどい会社であれば、請求されるリスクもあります。

バックレ退職する日にめがけて、宅急便などで郵送できるように準備しておくと安心です。

3.有給休暇を消化しておく

有給の使用は権利なのでバックレ前にできる限り消化できるといいですね。

おそらくバックレを考えたくなるような職場の場合、なかなか休みが取れないということもあるでしょうから、仮病でもいいので病欠などにして有給を使ってしまいましょう。

4.バックレ期間やバックレ後の生活プランを考える

退職日を2週間後と設定した場合、その2週間は家や実家にいると、会社側の人が会いに来る可能性があります。

そのため万が一の状況を考えて、バックレ期間中どこに逃げるかを計画しておきましょう。

行き当たりばったりでは、予定以上の出費が重なってしまうことや、余った時間の中でバックレた会社が気になってしまうこともあるでしょう。

思い切って旅行のような遠出を考え、バックレた会社のことを考えなくていいように計画をたてておくことも重要です。

さらにバックレ後、仕事がすぐ見つからなかった場合、収入がない状況が続くリスクも想定されます。

そうなっても大丈夫なように、生活できる資金はためておくと安心ですね。

5.バックレ退職で起こりかねないトラブルの対策を練る

バックレ退職は、関係者に多大な迷惑をかけることを肝に銘じておきましょう。

突然会社を去る形になるので、残された上司や同僚から、恨みを買うということも避けられません。

こうした状況を未然に防ぐために、可能な限り引き継ぎ書を作成し、残された人が対応できるような対策を立てておきましょう。

そして万が一、恨みを持った同僚などが、退職してからも家に来るといったトラブルがないともいえません。

できればその期間も計画に入れ旅に出る、しばらく仮住まいをするといった対策を立てておくことも必要かもしれません。

携帯電話の番号がばれている場合、解約して別の番号にすることもやり方の一つです。

退職時に確認しておくべき書類

通常あるべきスタイルで退職の手続きを踏んだ場合、会社から返却してもらう書類というものがあります。

「そんなものいらない」と言いたくなるところですが、ない場合今後の転職活動や年金といったところで自分自身が苦労してしまうことになるので、ここで確認し、必要なものは手間でも会社からもらうように準備を進めておきましょう。

企業から送られてくる「退職時の書類4つ」

企業から退職時に渡される書類として、主要なもので4つあります。

  1. 離職票
  2. 年金手帳
  3. 雇用保険被保険者証
  4. 源泉徴収票

です。

それぞれ受け取る理由や重要性、用途について説明します。

1.離職票

離職票とは、退職理由や過去半年の給料、出社日などが記載されている書類です。

通常は離職日から10日以内に会社が発行し、下のような「雇用保険被保険者離職票(1,2)」が手元に届きます。

▼離職票1
離職票1
▼離職票2
離職票2
 
これは失業保険をもらう時に必要となります。

失業保険をもらう手続きをする際に、こちらの書類を提出し、そこに記載されている情報をもとにハローワークが失業給付を確定します。

そのため、この書類がないと、失業保険がもらえないという事態になるため、非常に重要です。

また、転職先によっては離職票を提出するよう求める先もあります。

離職票を会社に催促しても受け取れないという場合、ハローワークに相談すると、ハローワークが会社に離職票を発行するように交渉してくれるか、自分で交渉するよう言われることがあります。

自分での交渉が厳しい場合、ハローワークで再発行という手続きができるので、事情を説明し、再発行を依頼してください、

2.年金手帳

年金手帳
年金手帳は、「国民年金の被保険者である」ということを証明する重要な手帳です。

はがきくらいの大きさで、手帳のような形をしています。

将来年金をもらうときに必要ですし、転職先で必ず提出するように求められます。

通常は会社に保管されており、退職の際に返却されます。

どうしても返却してもらえないようであれば、再発行をすることができます。

詳しくは、日本年金機構のサイトで手続きを確認しましょう。

参照:年金手帳再発行/日本年金機構

3.雇用保険被保険者証

雇用保険被保険者証
正社員だけではなく、ある一定の条件を満たした場合、パートやアルバイト、派遣でも入る対象となる保険が「雇用保険」です。

雇用保険に入っていることにより、失業した際の失業手当がもらえる、認定されている英会話や資格の講座を受講し、条件をクリアした場合に給付金がもらえるといった権利をもらえます。

一人に一つの番号が決められていて、この番号が雇用保険に入る際に必要となるため、転職が決まった場合に新しい就業先から必ず提出するように指示があります。

こちらの返却がされない場合、ハローワークで再発行が可能なため、相談してみてください。

4.源泉徴収票

源泉徴収票
年末になると会社は年末調整を行います。

その時に必要となるのが、「源泉徴収票」です。

これは、会社が源泉徴収した所得税の金額を証明する書類です。

簡単に言うと、税金をいくら払ったか、証明する書類といえます。

そのため、源泉徴収票がない場合、払いすぎていた場合はお金が戻ってこないということもありますが、払い漏れがあった場合にペナルティを受けるというリスクがあることも。

こちらも、新しく転職した先で必ず提出するように求められる書類の一つです。

通常法律で会社を退職した場合1か月以内に会社側が発行するように決められているものです。

バックレ退職をした場合、わざと送られてこないということもありえます。

その時は、書留等で追跡できる形で手紙を送り、郵送するよう会社に返信用封筒を付けて送るか、それでも送ってもらえない場合は税務署で相談してください。

次の会社でブラック企業に転職しないためにも転職エージェントを使ってみよう

バックレ退職、正直大変ですよね。

本来であれば円満退職できればいいのですが、ブラック企業ではそういかないかもしれません。

また、苦労して退職をし、ようやく新しいところで働けるようになったものの、またブラックだった!

となってしまったら本末転倒です。

次の会社でブラック企業に当たらないために、転職エージェントを活用するという方法があります。

最近の転職エージェントは、ホームページなどではわからないような企業の実態を取材し、ブラック企業かどうかを判断してくれるところもあるほどです。

時にブラックと認定した場合は求人を紹介しないと決めているエージェントも多いです。

ただし、転職エージェントを利用する前に気をつけなければならない点もあります。

転職エージェントを利用する際の注意点
転職エージェントは企業の情報に精通していますが、求人元の企業のことを100%熟知しているわけではありません。

また、担当者は転職成功させると報酬がもらえ、ノルマも抱えているため無理に転職させようとしてくるケースもあります。

担当者が提供する情報だけを鵜呑みにするのは避けて、ご自身で別の視点からも調査しながら転職活動してくださいね。

対策について…
自分の持ってるスキルや、絶対外せない労働条件をしっかり伝えることです。

知名度の高い『リクルートエージェント』はご自分のスキルに自信があればおすすめですが、キャリアコンサルタントも優秀なので、気をつけないと自分の意志とは反する方向性の転職先に決まってしまう可能性も…。

少し自信をなくしているという方は、辛い状況にも寛大で、懇切に相談に乗ってくれると定評の『doda(デューダ)』や『マイナビエージェント』がおすすめです。

まずは一度苦労した体験をもとに、転職エージェントに相談してみましょう。

そして次こそは、自分の能力を思う存分発揮できるような職場に出会えるように、いい転職活動を行ってくださいね。

バックレ退職のまとめ

今回はバックレ退職の方法やリスクについて詳しく解説しましたがいかがだったでしょうか。

最後にもう一度、バックレ退職のコツをおさらいすると、次の3つが挙げられます。

  1. バックレ退職は最終手段に使う
  2. あくまでも事務的に退職手続きする
  3. あらかじめ在職中に準備をしておく

「今の会社のブラックぶりにもう限界を感じている」
「このまま働き続けると体も精神も崩壊しそう…」

と辛い状況の方は、ぜひこの記事を参考に最終手段としてのバックレ退職を考えてみてくださいね。