会社をストレスなく辞める方法とその手順を紹介します。

会社を辞める決意をしたいけど、まだ決心がつかないという人もいるのではないでしょうか。

「できるだけ気まずい思いはしたくない」
「円満退社のコツはないの？」

という悩みを抱えている人は多いはずです。今回はスムーズに退職する方法とその手順をまとめています。

会社を辞めるタイミングはいつがいいのか

一般的には退職日の1ヶ月～2ヶ月前までの間となっています。下記の図を見てください。

就業規則では2週間前までに申し出れば退職できますが、退職の交渉や有休休暇の消化をする必要があるため、この期間が最適と言われています。

また、期間を設けて目標にすることで、会社と自分自身で退職までのスケジュールを組み立てられることができるからです。

会社の規則などで期間が決まっている場合はそれに従うほうがトラブルなく退職することができます。退職の意思が決まったら、就業規則を今一度確認し、退職日に向けて計画的に転職活動を行いましょう。

転職先が決まっていない場合

転職のプロに相談して、転職活動の準備が整っているならすぐにでもやめてOK

転職先が決まらずに辞めてしまうのは今後の不安もあります。しかし、転職のための準備がしっかりと整っており、今後の見通しがついているのであれば、すぐに退職しても問題ありません。転職のための計画をしっかりと立てて決断しましょう。

転職先が決まっている場合

転職先がすでに決まっている場合は、なるべく前職との期間を開けずに入社すると給料をもらえない期間。そのため、退職日と入社日は会社に相談のうえ、なるべく調整してもらえるようにしておくとスムーズです。

引継ぎはできる範囲で行いましょう

退職にあたり引継ぎは大切な業務ですが、仕事を辞めたい事情は人によって様々です。そのため、すぐに辞めたいと考えている職場であれば無理に引継ぎを行う必要はありません。

稀に、「引継ぎが終わるまで退職日を伸ばしてほしい」と言われる可能性もありますが、きちんと手順を踏んだ退職であるならば、会社の要望にはできるだけ応えましょう。新しい職場の入社日なら、多少変更することも可能です。

また、普段の業務が忙しくて引継ぎがままならない状況になった場合は、最低限できる範囲で行うようにすると良いですね。これをすることで、円満退職ができるか、できないかが変わってきます。覚えておきましょう。

退職するときに伝える退職理由とは

「退職をしたい！」と会社に申出たときに、必ず話さなければいけないのが「退職理由」ですね。中には会社に対する不満や人間関係などが原因で辞める人もいることでしょう。

しかし、ここでは本音をぐっとこらえて、退職理由を用意しておきましょう。

上司に退職したい理由を伝える時期と時間のタイミング

退職の理由を用意したら、いよいよ会社にその意向を伝えます。伝える時期とタイミングですが、業務が忙しくなる週明けや午前中、繁忙期は上司も余裕がない可能性があるため避けるようにし、業務がひと段落した夕方以降の休憩時や終業後に上司に時間をもらって伝えましょう。

退職交渉の切り出し方

この時に、席で突然「会社をやめたいのですが」と伝えるのは上司も周りも驚いてしまうのでNGです。

必ず下記のように伝えるようにしましょう。

このとき、会議室などの別室に誘導して話ができる場所を選ぶと話やすいでしょう。

デスクで伝えにくい場合はメールやチャットで予約を取る

もし、周りの人たちにあまり聞かれたくない場合や、直属の上司のデスクで呼びだしにくい、なんとなく声をかけづらい場合などは、メールで時間をとってもらえないかを確認します。

ここでは退職理由を直接メールで伝えるのはNGです。伝えた後の職場の居やすさ、退職日までの過ごし方にも関わってくるため必ず、上司と対面で話し合うようにしましょう。

退職を切り出す方法

ついにここで退職理由を伝える場面です。別室に上司を呼び出し、「突然、お呼び立てして申し訳ございません。実は〇〇の理由（退職理由）で退職を考えています。」と上司に伝えます。
そして、ここで考えられる会話のパターンとしては、

「そうなんだ、残念だね、いつ辞める予定なの？」「次の職場は決まっているの？」と切り替えされることが多いです。問い詰められた場合はすぐに答えられるようにしておきましょう。

いざ、退職理由を伝える際にはとても緊張すると思いますが、こういう質問が飛んできそう、あの上司ならこういうことまで聞いてきそうだなということも予想し、回避できるように準備しておくことも必要です。

退職届をいきなり出してもいい？

「退職届をすぐにでも出したい」そんな今すぐ辞めたい衝動に駆られることがあります。もちろん。次への準備がきちんと行われており、退職の意思が固まっていれば、すぐに退職届を出すことはなんら悪いことではありません。詳しく見てみましょう。

すぐに会社をやめたい場合

退職を考えるにあたって、自分なりにかなり悩みぬいて出した結果なのだと考えられます。「もう引き留められる余地はない！」そこまで決意が固いのであれば、何も言うことはありません。退職の理由とともに退職届の提出を行いましょう。

少し余裕がある場合

少し気持ちに余裕があり、意思は固いとはいえ話し合いの余地がある場合は、退職届を提出する前に上司と面談の機会をもつのもよいでしょう。上司としてはいったんは引き留めにかかるかもしれません。

しかし、自分の意思は固く、もう変わることはないということを丁寧に説明し、退職日までの引継ぎ等のスケジュールなどの相談を行いましょう。きちんと話し合いを行ったうえでの退職であれば、上司としても快く送り出すことができます。

退職願いと退職届、辞表の違いとは

退職願いや退職届、辞表…退職をするにあたっては多くの書類が出てきます。どれも退職の意思を伝えるものであることには変わりがないのですが、違いがよく分からずに躊躇ってしまう人もいるのではないでしょうか。
ここでは、3つの違いについてもう一度確認しておきましょう。

退職願い「退職させてもらいたい」というお願い

「退職願」は会社と結んでいる「労働契約」を解除してほしい旨を伝えるための書類です。退職願の提出はまだ申込の段階であるため、会社が承諾するまでは退職とはなりません。これは口頭でもOKで、会社が承諾するまでは撤回することも可能であるというメリットがあります。

退職届は「退職する」という宣言

「退職届」は会社への最終的な退職の意思を示すためのものです。そのため、退職届が受理された時点で退職となります。こちらは提出すると撤回はできませんので、完全に意思が固まった時の手段として提出しましょう。

辞表は重要なポジションに就いている人や、公務員のみ

「辞表」ですが、こちらは役員のように会社の中でも地位のある人や公務員が出すものであるため、一般的には使いません。効果としては退職願と同じです。

退職届の書き方

退職日が正式に決定したら、退職届を書きましょう。用紙は白地で縦書きの便箋、封筒も同じく白地の和封筒が基本です。

出典：DODA

最初の行の中央に「退職届」、一行あけた三行目の下に「私儀（わたくしぎ）と書きます。」、次の行には「このたび、一身上の都合により、○○年〇月〇日を持って退職いたします。」と書きます。

一行あけて「退職届の提出日」「所属している部署」「氏名」をそれぞれ1行ずつ使いながら書いて、氏名の下に押印します。一行あけて「会社の正式名称」、次の行に「代表者名」を書きます。

代表者の名前の位置は、自分の名前より上になるよう調整しましょう。なお、会社規定の退職届がある場合はそちらを使用します。

失業手当を確実にもらう方法

転職先を決めずに退職をした場合などに生活を助けてくれるのが、失業保険です。失業保険は、雇用保険の支払いを行って入れば受け取ることができるため、正社員であれば受け取る権利があります。

離職票を必ず受け取る

きちんとした手順を踏まなければ損をしてしまう可能性があるので会社を退職する際には、会社から「離職票」を必ず受け取るようにしてください。離職票は下のように被保険者番号や資格取得年月日が記入されています。

もし、なかなか会社が離職票を出してくれないときは、電話などで催促しましょう。それでも送ってこないときは、ハローワークから企業に電話をしてくれることもあるますので、一度相談してみることをおすすめします。

失業保険のもらい方については以下のページで詳しく解説しているので参考にして下さい。

失業保険のもらい方から最大化の方法まで一挙解説！備えあれば憂いなし？失業保険受給のすべて

仕事を辞める際によくある8つの質問

懲戒解雇になると、最後の給料は支払われますが退職金は支払われません。また、「バックレ」によって会社に損害が出れば、損害賠償請求される可能性もあります。離職理由が懲戒解雇なら転職にも大ダメージです。前職のことを隠しても、雇用手続きの経緯で発覚することがあります。もし履歴書の内容に嘘があることが発覚すれば、経歴詐称の罪に問われるかもしれません。
[/QA] [QA q=”引き止められたらどうしよう” q_color=”red” a_color=”blue” q_text_color=”on”] 退職の意思が固いなら、引き止められた時に迷いを一切見せないようにしましょう。少しでも迷いがあるように見えてしまうと、さらに強い引き止めにあう可能性があります。引き止め防止策としては、繁忙期の退職を避けるようにし、引き継ぎ期間に余裕を持って申し出るなど、職場への負担を最小限にできるよう配慮することが効果的です。
[/QA] [QA q=”有休消化させてもらえる？” q_color=”red” a_color=”blue” q_text_color=”on”] できます。有給休暇は法律で保証されている労働者の権利です。ただし、退職日を過ぎてしまうとその権利はなくなるため、退職日までに残っている有休を消化しなければなりません。業務の引き継ぎにかかる日数と有給の残日数を計算し、期間に余裕を持って退職を申し出るようにしましょう。
[/QA] [QA q=”在籍中の転職活動はどうする？” q_color=”red” a_color=”blue” q_text_color=”on”] 在職中の転職活動は、限られた時間をいかに有効活用するかがポイントです。仕事以外の空いた時間とエネルギーは、求人探しや企業研究、応募書類の作成、面接対策、応募先とのスケジュール調整などの準備に注ぐつもりでいましょう。転職活動は長期になる可能性があるため、忙しさに負けて転職活動がおろそかにならないよう、高いモチベーションを維持する努力も不可欠です。時間に余裕がない人は、転職エージェントに調整を代行してもらうようにすると、転職活動の労力を最小限に抑えることができます。
[/QA] [QA q=”転職に有利な時期ってあるの？” q_color=”red” a_color=”blue” q_text_color=”on”] 春と秋は企業の採用活動が活発になります。競争相手も増えますが選択肢も増えるため、2月〜3月、8月〜9月は新しいことにチャレンジしやすい時期です。ただし、これはあくまでも一般論であって、本人の年齢や勤続年数などによって転職に有利な時期はそれぞれ異なります。市場動向に流され過ぎず、自分にとって最も有利になる時期を見極めるようにしましょう。
[/QA] [QA q=”辞めたいけど人手不足で辞めづらい” q_color=”red” a_color=”blue” q_text_color=”on”] 人手不足を気にして退職時期が伸びてしまうと、転職のベストチャンスを逃しかねません。本当に辞めるべきかをよく考えて、今がその時だと思うならば転職活動を始めましょう。どうしようか迷っている段階で職場の人に相談するのは得策ではないため、退職の申し出は転職先が決まってからにしましょう。
[/QA] [QA q=”資格を取得してから転職したほうが有利？” q_color=”red” a_color=”blue” q_text_color=”on”] 資格や経験より熱意を重視する企業も多いため、有資格者を募集していない限り資格にこだわる必要はないでしょう。転職時に資格がなくても、資格取得に向けて勉強中であることを伝えれば評価される可能性があります。
[/QA] [QA q=”ボーナスまで我慢したほうがいい？” q_color=”red” a_color=”blue” q_text_color=”on”] ボーナスを優先に転職活動をすると、転職のベストタイミングを逃してしまう可能性があります。ボーナスはもらえればラッキーぐらいに考えて、本来の目的である転職を最優先に考えましょう。
[/QA]

会社を辞めるときは辞める！潔く決断しましょう

会社を辞めるときには、適切なタイミングと手段を踏むことが円満退社のコツです。会社によってはすぐに逃げ出したくなるようなところもあるでしょう。

しかし、会社とこじれてしまうと、必要な書類を出してもらえなかったり、退職日まで気まずい思いをしたりと、デメリットしかありません。

ここはぐっとこらえて、一般的な手順を踏むようにしてくださいね。大切なのは、残された社員になるべく負担をかけないようにしようとする姿勢と、会社への気持ちです。「立つ鳥跡を濁さず」とも言います。

次のステップに進むためにも、辞める会社にしこりを残さない転職の仕方をしましょう。