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供給過剰感のある理学療法士と作業療法士

理学療法士と作業療法士

今、医師と看護師に続き理学療法士と作業療法士の需給について厚生労働省では議論されています。
では何が議論されているのかという事ですが、一言で分かりやすく言えば「将来必要数がどのように推移していくのか」という事についてです。

近年の理学療法士と作業療法士の従事者数

厚生労働省の医療従事者の需給に関する検討会で使用された資料を見ると3つの区分(介護サービス施設・病院・一般診療所)に常勤換算でどれだけの理学療法士と作業療法士がいるのか記載されており数年前からの比較も出来るようになっています。

この資料によると、介護サービス施設には平成14年10月で5600人ほどの作業療法士がいました。その後右肩上がりで増え続け平成26年10月には15500人ほどとなっています。
病院は約12000名が約4万名になり、一般診療所では、約1100名が2350名になっています。資料にある作業療法士の数で唯一数が前回よりも減っている記載があるのは一般診療所の平成23年から平成26年に掛けてですが、それでも50名程度の差です。平成26年の10月時点で常勤換算で全国に作業療法士は57500名います。

同じペースで増加しているという仮定に立った場合は平成28年11月現在で65000名は超えているものと推測されるカモ。

ちなみに最も多いのは徳島県で少ないのは神奈川県です。

では、理学療法士の方を見るとどのようになっているでしょうか?
平成14年の介護サービス施設にいた理学療法士は約8800名ですがこれが平成26年になると約28000名。病院に至っては最多で約22000名が約66000名に増えています。一般診療所を見ても約3500名が約11000名になっており、平成26年の10月で全国に居た理学療法士数は常勤換算で約105000名になっています。
ちなみに最も多いのは高知県で少ないのはこちらも神奈川県です。

厚生労働省が受給分科会において推計パターンを策定しているところ

理学療法士と作業療法士に関しては、厚生労働省が分科会で需給に関して算定方法を議論しているところです。現在決まっている事は、「医療」・「介護」・「その他」に分けて算定し、上位・中位・下位の3パターンを策定する事です。
またそれぞれに分けた中でもジャンル分けをして算定する方針です。

例えば医療は一般療養病床の入院・精神病床の入院・外来・在宅と分ける。介護に関しては、「施設居住系」と「在宅」で分けるといった具合カモ。

医師に見る医療従事者の需給推計

上位の推計では今後20年以内に需給が均衡し25年以内に約2万名の医師が過剰になるとされています。
これが中位になると10年以内に均衡し25年以内に約3万5000名が過剰になるとされ、下位に至っては、今後2年で均衡し25年以内に4万名以上が過剰になると推計されています。

医師でさえ需給推計は厳しいものになっている現状から、理学療法士や作業療法士に関してはどのような推計が示されるのか気になるカモ。
日本は既に人口減少社会です。今足りなくてもいずれ近い将来供給過剰に傾き、その在り方を問われる時は必ず来るカモ。そのような時に作業療法士や理学療法士がどのような変遷を辿るのか、カモ丸は興味深いです。
カモ丸の勝手な1意見を上げるとすれば、介護職員としての兼任化が進んだり、ただ作業療法士や理学療法士というだけでは足りず、国家資格を持っている事に加えて、机上だけでなく本分であるリハビリテーションの腕を求められることになるのではないかと思うカモ。
腕が良い作業療法士や理学療法士が今以上に増え、リハビリテーションの質が上がる事態になれば、少しは歓迎できる話になるのではないかと思うカモ丸カモ。