30歳以上で介護職から別業界に転職する際の成功例と失敗例をご紹介!

介護職から別業界への転職

30歳以上で、別の業界へと転職を決める介護士も少なくありません。

成功例と失敗例を把握してご自身の転職に活かしましょう!

介護職を続けてきた人が、いざ他業界に転職を決めたとき、どんな仕事が自分に向いているのか悩みますよね。

ずっと介護の仕事のみ続けてきた場合、他業界への転職を成功ポイントについて、ご紹介しましょう。

目次

なぜ、転職したいと考える介護士が多いの?

新社員のころは、希望に満ち溢れていても、気がつけば転職を考えているという介護士も多いです。

しかし、誰もが他の業種への転職が成功できるわけではありません。

ここでは、介護士が転職を考えるようになる理由や、他の業種への転職が難しい理由などを解説しましょう。

転職を考える理由

介護士が転職を考える理由として、「平成29年度 介護労働実態調査結果」によると、次のような理由がありました。

  • 人間関係に問題があった  20.0%
  • 運営側の理念に不満があった  17.8%
  • 収入が少なかったため  15.0%

もちろん、結婚や育児といった理由で介護士をやめるといったことはあります。

また、人間問題や運営側への不満はどの業種でもありますよね。

やはり、介護士が転職を考える理由としては、「収入が少ない」ということが大きく影響しているといえるでしょう。

なぜ介護から業種への転職は難しいのか?

介護士をしている方は、転職が難しいといわれています。

その理由としては、介護士という職業が「福祉業界」の分野なのに対し、他業種の多くは「一般業界」の分野であり、ひどくかけ離れたものだからです。

簡単に言うと、福祉業界は入ってきたお金でやりくりし経営していく業種なのに対し、一般業界は自分でお金を作る業界です。

施設としては、入所が満室であった場合、それ以上の収入は見込めません。これが、介護士の給与も上がりにくい原因の一つといえます。

しかし、一般業種は業績が上がれば上がるほど、収入が増え社員に還元しやすい環境にあります。

経営者が考える、異業種間転職者のメリットとは?

本気で転職を考えるのであれば、経営者が異業種間での転職者に求めることはなんなのか、考える必要があります。

ただ、面接を受けるのでなく、これまでの経験から転職先でも生かせるということを証明することが大切です。

また、転職というだけで、新卒者に比べて年齢を重ねています。

そのため、人件費などのコストも新卒者よりもかかるため、経営者としては、人件費にコストがかかるのであれば、その分即戦力になる人材を採用することが優先になります。

その結果、同じ業種からの転職者を雇いたがる傾向があるのです。介護士が異業種への転職が難しいことがわかるのではないでしょうか。

「介護士辞めたい」介護職から異業種への転職は可能?|元経営者が語る異業種転職が難しい理由

他業界へ転職するメリットとは?

難しいとはいえ、介護士が異業種への転職を成功させると、6つのメリットがあるのでご紹介しましょう。

年収が上がる

年収が低いとされる介護士が転職をすると、給与の違いに驚く人も多いです。

転職するとほとんどのケースで、介護士の収入とよりも上がることができます。

やはり、収入が多いというのは大きなメリットであり仕事への活力になります。

仕事を頑張った分だけ成果になる

介護職は、基本的に頑張ったとしても残業代や昇給もしにくく、仕事の成果がわかりにくいという負の特徴があります。

しかし、一般業界であれば、売り上げや利益に応じて昇給したり、臨時ボーナスが出たりと成果が目に見える業種もあり、やりがいを感じることが多いでしょう。

キャリアが身につく

もちろん、介護職でも経験を重ねるごとにキャリアップしていきます。

しかし、日々利用者のお世話や介助などといった、同じことの繰り返しになってしまいます。

そうした日々を苦痛に感じ、このままでいいのかと思う介護士も多いです。

一般業種や、専門職などへ転職することによって、自分の経験と視野を広げることにもなり、同時にキャリアップを図ることができます。

カレンダー通り休める業種も

介護職は、基本的に土日祝日も問わず仕事があり、一般業種の人とは休みが合わないことが多いです。

特に家族との休みが合わない、付き合っている彼氏と休みが合わず、結果破局してしまうといった話しもよくあります。

カレンダー通り休める職種に努めると、こういったすれ違いも起こさずに済みます。

規則正しい生活習慣を送れる

介護職は、深夜勤がある施設もあります。

そうした場合、生活のリズムがくずれやすく、結果体に支障をきたす可能性が高いです。

夜勤がなく、不規則ではない職種に転職することで、生活を改善することもできます。

介護からのおすすめ転職先は?

転職を考えたとき「次で最後にしたい」と思い、挑む人は多いですよね。

ここからは、転職を考えている介護士へお勧めの転職先についてお話ししましょう。

事務職

介護職を務めていた場合、仕事の業務としてパソコンに触れる機会も多いため、事務職を選ぶ人が多いです。

30代であれば、医療事務や介護施設系の事務などといった、福祉・医療に触れた事務職が人気あります。

しかし、事務職は比較的高度なWordやExcelの知識を求められることがあるので覚えておきましょう。

転職前に、資格を取っておくとより有利に転職することができます。

営業職

男性の介護士であれば、営業職に再就職する方も多いです。

結果が見えやすい営業職は、これまでと違ってやりがいを感じることも少なくなく、人気があります。

しかし、営業職の中にはノルマがあり、達成することへのプレッシャーは、介護職では味わえなかったものであり、ストレスを抱えることもあるので覚えておきましょう。

販売・サービス業

アパレルや、旅行代理店など販売サービス業への転職もおすすめです。

やはり、普段から利用者とのコミュニケーションを必要する介護士は、人との会話を楽しむことができる人が多くいます。

また、販売・サービス業を行うことで、人と接する機会も増えるため、生活にハリが出やすいです。

年齢が高い人の他業界転職について

30歳以上で介護職から他業界への転職は、ハードルが高いと思われることが多いでしょう。

しかし転職理由や自分のスキル、また業界選択によってはそれほど難しいことではありません。

まず介護職に比較的似ている業界としては、接客などの外食サービス業があります。介護職で培った、人と接するスキルなどをアピールすると好印象を与えることができます。

そして年齢を考えた場合、同じ介護職の転職と比べて他業界はハードルだが上がるため、在職中に転職活動をするといいでしょう。

転職の候補となる職場の雰囲気を事前に確認しよう

店舗勤務する場合、一度店舗の雰囲気などを確認しておき、実際に働くイメージを描いてみましょう。

接客サービス業は介護職と同様にシフト勤務の場合が多いので、勤務体系や仕事内容など、イメージと異なる箇所がないか事前に確認をとっておくのも大切です。

面接までの事前準備は入念に!

次に面接です。

なぜ介護職以外に転職を考えているのか、その理由を人が聞いて納得してもらえるかどうか、介護が大変だったからというネガティブなものではなく、前向きな理由であるかが大事になります。

年齢が高くなるにつれ、書類選考で通らないことも多々あるため、面接に進むためにもしっかりと受け答えができるように、準備に力を入れましょう。

30歳以上の他業界の転職は予想以上に大変なことが多いので、事前の準備が大切!介護職を辞める前に転職活動をすることがいいでしょう

介護職から他業界で転職成功した人々の実例をご紹介!

それでは実際に、介護職から転職活動を行っている人の例を以下にてご紹介していきましょう。

結婚を機に介護職から介護福祉用具の営業へ転職しました。

介護職で働き、介護の用具などの知識があること、人と接するスキルについてアピールしたところ、内定をもらいました。就職活動中は書類審査が通らないなど、落ち込むことも多かったです。

しかし求人はタイミングが重要なので、気に入った条件があれば積極的に活動することが大切だと思います。

私は40代の女性で、事務のパートタイムに転職をしました。

たまたま家の近くでの仕事があったため、タイミングよくトントン拍子に決まりました。

家族経営の事務所といった所もあり、他のパートの人も30歳代以上で若い人が少ないことも関係があるのかもしれません。

業界選択によっては、介護職から他業界への転職は難しくない!

介護職から他業界への転職は、年齢と共に感じる体の不調などによって、やむを得なく新しい業界への転職が必要となる場合もあります。

そこで、上記でご紹介した例のように介護職のスキルを活かして、他業界を絞ることで転職の成功率を上げることが可能になります。

パートタイムの場合

パートタイムの場合は、他業種であっても比較的仕事に就きやすいです。

事務の仕事は正社員や派遣社員となるとハードルも高く、年齢が高い場合は更に難しいもがあります。

しかしパートタイムであれば、40歳代でも転職成功の確率は高くなるでしょう。

ただ、正社員でなければ厚生年金や健康保険、退職金などの点で将来的なデメリットも考えられますのでそれを踏まえた上で検討してください。

接客サービス業でパートタイムの勤務は豊富

その他にも、飲食店やコンビニ、スーパーのレジ、服飾関係の店舗勤務など女性のパートタイムの仕事はかなり数が多いので、勤務体系や条件を見て応募することで可能性が広がります。

特に接客サービスについては、介護職での人と接する経験が生きる場合が多くあります。

またスーパーや百貨店などでも障害者対応ができることを喜ばれるケースがありますので、積極的アピールすると良いでしょう。

パートタイムの仕事も含めると選択肢が広がり、勤務先や条件を確認して積極的にアピールすると良い結果につながります

介護職からの他業界への転職成功例のまとめ

介護職から他業界への転職の成功の秘訣については、まずは自分がどういった目的で転職をするのか、そしてなぜ介護職以外での転職を希望するのか、といったことをしっかりと見つめ直すことから始まります。

そして未経験であっても前向きな理由で、新しい仕事と新しい環境で取り組むことができるということを転職の時にアピールすることが、他業界の転職成功のポイントとなるでしょう。

介護職以外であっても未経験の業界への転職は、同じ業界や業種の転職と比較して難しいものになります。

ですから、どういった人材が欲しいと思っているのか、最低限必要とされるスキルは何なのかといったことを下調べして活動することで、良い結果がついてくるのではないでしょうか。

事前の下調べと積極的なアピールが他業界の転職の成功となります。一人の活動が不安な時は転職専門のエージェントの力を借りるのもおススメです

逆に…介護職から別業界への転職で良くある失敗例は?

介護職の将来性や給与的な理由から、別業界へ転職したいと思うこともあるでしょう。

そこでうまく転職成功できたとしても、実際に働いてみると入社前のイメージが違った場合や、その業界に馴染めないこともあります。

そこで、ここでは実際に他業界から転職の際に起きる失敗例をあげていきましょう。

営業職に転職した際の失敗例

未経験ではありましたが給与が高いので営業の仕事に転職しました。

しかし数字に追われ、結果を出さなければならないことへのプレッシャーが大きいです。

一応新人研修などもありましたが、お客様に対する上手なアプローチの方法もわからず、とても苦戦しています。

肉体労働は減り、体への負担は減ったはずですが、精神的にとても辛いです。また同行する先輩と合わないところがあって、さらに苦しいです。

未経験の仕事はじめのうち、どんなことでも難しいことは分かっていましたが、もう少し営業の仕事についてどういったものか調べてから転職するべきだったと思います。

飲食業界の店長候補に転職した際の失敗例

飲食業界の仕事に店長候補として転職することになりました。介護職から初めての転職です。

シフト制の勤務体系の仕事を選んだので、長時間労働や不規則な勤務時間であることについては慣れているため、特に問題ありませんでした。

しかし逆に言えば介護職時代とあまり変わらないため、転職した意味があったのだろうかと思ってしまいました。

以上のように、はじめての転職において介護業界以外に手を出す場合、自分のイメージだけで仕事内容を決めてしまい、「こんなはずではなかった」と感じることは多いようです。

特に他業界に転職する時は、仕事の業種についてもさまざまであり、その違いなどを事前に調べておくと良いでしょう。

実際に未経験で新しい転職先を探す場合、自分だけでは不安だと感じたときは、転職エージェントを利用してみてください!

介護職でのスキルが通用しないために起きた、他業界転職の失敗例について

介護職を長く務めると年齢も上がってくるため、他業界の転職は難しくなっていきます。

介護の国家資格を持っている場合、再び介護業界に転職するのであれば優位になります。

しかし他の業界に転職する場合は、国家資格を持っていてもあまり関係ない場合が多いでしょう。

ですから別の業界に転職する場合は、どういったスキルが必要とされているのかを知ることが大切です。

介護職を退職した後、なかなか仕事が決まらないと焦ってしまうこともあるでしょう。

焦りが出ると、とにかく内定を取ることを優先してしまいうため、自分に合わない仕事を選んでしまう可能性もあるので注意が必要です。

以下では介護スキルを活かそうとして、他業界の転職にチャレンジした場合の失敗例についてご紹介していきましょう。

介護スキルを活かし、介護福祉用具の営業に転職した失敗例

福祉用具の営業へ転職を希望した理由は、介護職としての経験が生かせるのではないかと思ったからです。

この仕事はケアマネジャーと直接話をするのですが、実際に仕事をしてみるととても難しく、想像していたよりも大変なことに気が付きました。

介護の国家資格や介護職で学んだスキルが発揮できない業界もあるので、転職する場合は自分の思い込みがないか確認することも大切です

介護職からの他業界への転職の失敗の原因とは

まず他業界へ転職する際に起きる失敗の原因の一つは、焦って結果を出そうと無理をしてしまうからです。

次に「介護職の経験が、業界によってそのスキルが活かせない場合がある」といった点です。

転職先の業界が未経験の場合、前職がどういったものかについても含めて、ハードルが高くなっていきます。

とくに介護職の場合は、他の仕事をする場合、介護経験が仕事のスキルとして認められないケースもあるようです。

また業界によって介護職の仕事は、「誰でもできる簡単な仕事」と思われてしまう可能性があります。

そのため営業や事務職など、「即戦力」として働いてもらうときに、事足りないと判断されてしまい、転職のハードルがあがってしまうのです。

介護職と同じように「人と接する機会の多い仕事」といっても、幅広くあります。

飲食業やホテルの接客、アミューズメントパーク、アパレル販売など、業界によってもそのスキルは異なります。

さらに必要とされるスキルも少しずつ違うため、実際に仕事をした時に違いに悩むことになるかもしれません。

焦って結果を出そうとしてしまったり、自分の固定観念があったりすると、実際に仕事をしてみて違いがあることで悩むことになります

介護職から他業界への転職の際に起きる失敗例のまとめ

介護職から他業種への転職は、前職でのキャリアや資格が他業界で通用しない事があるので注意が必要です。

新しく未経験のことにチャレンジするといった前向きな姿勢と、転職を希望する業界や業種について前もって調べておくことにより、実際に転職をした時のミスマッチを防ぐことにつながるでしょう。

未経験の業界への転職は不安も多いものです。転職エージェントなどを利用して客観的なアドバイスをもらうことも、転職成功の手段の一つになるでしょう。

また転職活動については介護職をしながら転職サイトなどを見て、こまめに情報収集をすることをお勧めします。気に入った求人はいつ出てくるかわかりません。

大切なのはその「自分に合った求人」をタイミングよく見つけることです。

介護職から他業界への転職で失敗しないためには、焦って結果を出そうとせず、しっかりと下調べを行ってから行動に移すことがポイントです

やっぱり福祉業界がいい!?介護現場の経験を活かせる他職種を最期にご紹介します!

介護士といった仕事は嫌でも、福祉業界にはさまざま業種があるため、福祉業界で再就職をするという方法もいいでしょう。

介護士の経験を活かせる業種をご紹介します。

生活相談員

生活相談員は、利用者やその家族を対象に、経済的問題や精神的負担などについて相談援助業務をする職業です。

基本的に資格は必要ないですが、社会福祉士・精神保健福祉士などといった資格を持っている方が就きやすい職業になります。

サービス提供責任者

サービス提供責任者は、ケアマネージャーと介護士の架け橋をする職業です。

ケアマネージャーが立てたプランをもとに、介護士と調整・指示をする重要な役割になります。

サービス提供責任者は、次の3つの条件をクリアする必要があります。

  • 介護福祉士の資格
  • 実務研修を修了している
  • 実務経験が3年以上ある

今転職を考えている方はぜひ参考にしてください。

介護支援専門員

介護支援専門員(ケアマネージャー)は、介護保険法に規定された専門職です。

居宅介護支援事業所もしくは、介護保険施設に必要な職種で、利用者のケアプランを立て調整をします。

介護福祉士を5年以上の実務経験がある方であれば、ケアマネージャーの受験資格を得ることが可能です。

キャリアップかつ転職を望むのであれば、ケアマネージャーも魅力的ではないでしょうか。

福祉用具専門相談員

福祉用具専門相談員は、介護保険の指定を受けた福祉用具の販売所には2名以上の配置を義務付けられている、専門職です。

利用者にあった福祉用具を選定する、などといった業務を行うことができる資格ですが、資格を取得するためには、50時間の講習を受ける必要があります。

講習を受けるにあたって条件はないので、誰でも受けることが可能です。

ただし、福祉用具専門相談員としての業務ができるのは、福祉用具専門相談員の講習を受け、介護福祉士などの資格を持っている方となります。

今持っている資格を活かしながら、講習を受けるだけで取得できる資格なので、転職もしやすいのではないでしょうか。

独立する(自分で事業所を立ち上げる)

今後日本は、超高齢化社会を向かえることになります。しかし、介護福祉事務所はまだまだ足りません。

そして介護事業は、一般企業に比べて公費でまかなわれる部分が多く、貸し倒れの心配がないため、新しく参入しやすい事業です。

資金的なリスクが少なく、これから利用者が増えるとされる介護事業を自分で立ち上げてしまうのも一つの方法になります。